プレスリリース

農業ってもっと自由だ!―スマート農業でつながる未来のハタケ Produced by welzo ~九州大学との共創が導く最新の栽培技術、農業の新たな可能性を探るトークセッション開催~

リリース発行企業:株式会社welzo

情報提供:

 農園芸のイノベーションカンパニーwelzo(本社:福岡県福岡市博多区/代表取締役社長 金尾佳文)は、2025年6月12日(木)にVenture Cafe Fukuokaにて、スマート農業の未来をテーマとしたトークセッション『農業ってもっと自由だ!―スマート農業でつながる未来のハタケ』を開催します。

 日本の農業界は、高齢化や担い手不足、環境負荷の増大など多くの課題を抱える一方、スマート農業技術の進化により、新たな可能性が広がっています。本イベントでは、九州大学との共同研究や地域における先進事例を交えながら、スマート農業の活用方法や農業への多様な参画のあり方について議論を深めます。

 当日は、農業の現場、メディア発信、アカデミアそれぞれの分野で活躍する3名の専門家を迎えます。welzo研究農場長で五島列島の農家としても活動する尾崎剛教は、九州大学との共同研究で実践する最先端技術の現場導入とその効果を紹介します。人気YouTuberで農業法人「ノウカノタネ株式会社」を運営する鶴竣之祐氏(つるちゃん)は、中山間地域におけるAIを活用した農業の具体的な取り組みや今後の可能性を発信します。また、九州大学大学院 農学研究院教授の石橋勇志氏は、環境負荷の軽減と生産性の両立を目指す技術革新とオープンイノベーションの重要性について、研究者視点で語ります。

 トークセッション後には、welzo研究農場で採れたスマート農業技術による新鮮なきゅうりの提供も予定しています。農業関係者のみならず、起業家、クリエイター、学生、地域活性化に関心のある方など、多くの方のご参加をお待ちしております。

【開催概要】
日時:2025年6月12日(木)18:30~19:20
会場:Venture Cafe Fukuoka
参加費:無料
対象:農業関係者、起業家、研究者、クリエイター、学生、地域活性化に関心のある方

※イベントへの参加事前登録は、こちら

【登壇者】

コーディネーター:野々下 萌(株式会社welzo)

パネリスト:尾崎 剛教 (株式会社welzo 研究農場長/五島の農家)


パネリスト:石橋 勇志 氏(九州大学 大学院 農学研究院 教授/SACMOTs)

パネリスト:鶴 竣之祐 氏(つるちゃん)(ノウカノタネ株式会社/YouTuber)

【登壇者プロフィール】
■野々下 萌(株式会社welzo)
2024年7月入社。アジア・アフリカでの農業開発の経験を経て、スマート農業プロジェクトの推進に携わる。2024年春、福岡県糸島市に移住し、農ライフを楽しむ。
■尾崎 剛教(株式会社welzo)
長崎県五島列島出身。農業法人を経営する傍ら、2021年よりwelzoの研究農場長として九州大学との共同研究でスマート農業の開発に取り組む。
■石橋 勇志(九州大学 大学院 農学研究院/SACMOTs)
作物学・植物生理学の専門家。地球環境問題を視野に入れた安定的な食料生産技術の研究を進め、大学発ベンチャー創設にも携わる。
■鶴 竣之祐(つるちゃん)(ノウカノタネ株式会社/YouTuber)
AIを活用した農業技術や農業の魅力を発信するYouTubeチャンネルを運営。「農業の民主化」を目指して活動中。 YouTubeチャンネル:https://www.youtube.com/@fuk_dacha

welzo研究農場産のきゅうり
【参加特典】
welzo研究農場産の新鮮きゅうりを会場で提供します。



【welzoの取り組み】
welzoは、農家、焼酎メーカー、大学など分野を横断した連携により、サツマイモを襲う基腐病の対策に取り組む「Save the Sweet Potato」https://www.savethesweetpotato.com/ プロジェクトを推進しています。本プロジェクトでは、基腐病の知恵袋としての役割を担い、防除法の研究や発信に取り組んでいます。また、プラズマグリーン農業研究で世界をリードする九州大学プラズマナノ界面工学センターと共同研究を開始し、プラズマ技術を活用したCO2排出削減を目指した持続可能な農業の実現にも取り組んでいます。

皆さまのご参加を心よりお待ちしております!

【株式会社welzo 概要】
食・農業を通して、持続可能な社会と人々の暮しを豊かにする商品やサービスを提供する、農業資材・家庭園芸用品・フラワー関連商品・飼肥料原料を中心に取り扱う専門商社です。2022年で創業 101 年を迎えたニチリウ永瀬は、2023年1月1日をもって、「株式会社welzo」に社名を変更。BtoB を中心としたビジネススタイルを築き、国内に24拠点を置いています。 社内外のビジネスパートナーと共創し、ITやAIの技術を活用しながら、日本が直面する課題にも積極的に取り組んでいます。






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